iDeCo（individual-type Defined Contribution pension plan）とNISAは、どちらも「税制優遇を受けながら資産形成できる制度」としてセットで語られがちです。掛金や運用益が非課税になる点は共通していますが、生活防衛資金という観点で見ると、この2つには決定的な違いがあります。
iDeCoは、原則60歳まで引き出せない
NISA口座で保有している資産は、必要になれば売却して現金化できます。含み損が出ているタイミングでの売却は避けたいところですが、少なくとも「引き出す」という選択肢自体は常にあります。
一方でiDeCoは、老後の資産形成に特化した制度であるため、原則として60歳になるまで資産を引き出すことができません。急な収入減や予定外の出費があっても、iDeCoに積み立てた分を生活防衛資金として使うことはできないのです。
MiraiFlowの試算上も、この違いは意識してください
MiraiFlowでは、NISA以外の積立（iDeCoを含む）は「その他投資額」としてまとめて入力する形になっています。毎月のキャッシュフロー計算上は、NISAもiDeCoも同じく「毎月出ていくお金」として扱われますが、いざというときに頼れるかどうかは全く別だという点は、ご自身で意識しておく必要があります。
生活防衛資金として確保しておく現金は、あくまでNISA口座の資産やその他のすぐ引き出せる現金・預金で考えるべきで、iDeCoの残高をそこに含めて計算しないよう注意してください。
拠出額を決めるときの考え方
iDeCoは掛金が全額所得控除になるなど、税制メリットは大きい制度です。ただし、その分だけ資金の流動性は失われます。iDeCoへの拠出を増やす前に、まず生活防衛資金として置いておきたい現金がすでに確保できているかを確認し、そのうえで拠出額を検討することをおすすめします。